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オリンピックまでに仮想通貨を長期保有する理由|運が良ければ将来億万長者や億り人?

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2017年10月から2018年1月にかけての短期間で、仮想通貨バブルが起こりましたよね。

あの時の伸び率は今見返すと、異常な高騰だったと思います。

BITコインを中心に、どの仮想通貨も投資分の数倍~数十倍まで価格が上昇し、主婦や学生でも簡単に儲けられるチャンスでした。

それによって周囲の友達や知人が、お金持ちになった人もいると思います。

 

自分もあの時、そのチャンスの波に乗れていれば・・・と肩を落とす人が多い中、次のチャンスを静かに待つ人たちも存在します。

そのチャンスというのが「東京オリンピック」です。

2020年のオリンピックに向けて、仮想通貨を長期保有(ホールド)しておくと、運が良ければあなたも億万長者や億り人の仲間入りを果たせるかもしれません(^^♪

 

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なぜ東京オリンピックまでに仮想通貨を持っておくべきなのか?

 

急にそんな事言われても、何故オリンピック??となりますよね。

仮想通貨の高騰とは一見関係がなさそうに思えます。

投資経験のない人からすると、オリンピックと仮想通貨の関係性がイマイチ良く分からない方がいらっしゃると思いますので、以下の4つの構成要素を立ててその理由をお話ししていきたいと思います。

 

仮想通貨のインフラが現在よりも整備される

 

仮想通貨と言えば、お馴染みのXEM(NEM)500億円流出事件がセキュリティーの面で危惧されていますが、仮想通貨はその歴史自体が非常に浅く、そのため取扱業者や取引所、さらには仮想通貨全般のインフラがまだまだ整っていないと言えます。

また今回の騒動においては、NEM財団が発行した仮想通貨であるネムの問題ではなく、ネムを取り扱うコインチェックに落ち度がありました。

分かりやすく説明するために、一度NEMを日本円に見立ててみましょう。

今回の騒動では日本円(NEM)を保管している銀行(コインチェック)に銀行強盗が現れ、ドル、元、ウォン、ユーロ、ポンドなど、様々な国の現金がある中、たまたま日本円(NEM)が盗まれた、という訳です。

 

XEM自体のセキュリティーに関しては、何ら問題がないどころか、むしろ他の仮想通貨よりもガードが堅いと言われています。

良くも悪くもそのような騒動によって、仮想通貨取引所の安全面は大幅に改善されつつあるのです。

話を戻しますと、2020年の東京オリンピックまでには、そのインフラの整備がしっかり施され、仮想通貨全般において現在よりも安全に取引できる環境が整う事から、価格高騰に拍車を掛ける可能性が高まるのです。

 

仮想通貨の取扱店舗が増加する

現在仮想通貨においては、ビットコインが世界の基軸通貨と言われていますが、それによってBITcoinで決済できる店舗が増加してきています。

今後はさらに決済対応する店舗は増加していくでしょう。

実際にお笑い芸人の「たむけん」こと「たむらけんじ」さんが経営する店舗でも、NEMの決済サービスを開始しています。

 

世間ではすでに仮想通貨への注目が集まっており、その事からマーケティングの判断材料にも使用されているのです。

過去にテレビでマネーの虎という番組では、本物の社長連中がレギュラーメンバーとして出演しており、その中の一人である「堀之内社長」が運営していた会社は、周囲がネット販売事業に進出する中、従来の店舗販売にこだわり、時代の波に乗れなかった事が要因となって、会社倒産に追い込まれたそうです。

 

これは仮想通貨にも言える事で、周囲の競合他社が仮想通貨の決済に対応していくと、企業はどうしてもそれに対応せざるを得なくなってくるのです。

そして仮想通貨で決済できる店舗が増えると、実際に決済に使用する人も多くなります。

イノベーター理論では、流行に関する人々の行動を分類し、①イノベーター、②アーリーアダプター、③アーリーマジョリティ、④レイトマジョリティ、⑤ラガードの5つに分かれます。

 

その中で流行を素早く取り入れる層は①~③までを合計した50%の人間と言われており、その人たちが率先的に製品やサービスを利用します。

またオリンピックが始まると日本人だけでなく、海外からのインバウンド数も増加する事から経済はより活発になります。

その時に仮想通貨を持っていれば、最悪クレジットカードを無くした際や、お金を使い切ってしまった場合でも、商品の購入やサービスを受ける事が可能となります。

 

外国人の気持ちを考えてみましょう。

自分が知らない土地にきて、カードが何らかの影響で使えなければ非常に困りますよね。

しかし、仮想通貨を持っている事で緊急時に支払いができれば、リスク分散の観点からも安心する事ができます。

他にも要因は沢山あると思いますが、それらの事から2020年のオリンピックまでには、仮想通貨に決済対応する店舗が確実に増えると言えます。

 

各国の注目が集まり情報発信力が高まる

 

東京オリンピックが開催すると、各国のメディアは日本について大きく取り上げます。

どの国のどの選手がどのような活躍をした、その選手は普段どのようなトレーニングをしているのか、また普段の私生活はどのように送っているのか、といった取材も多くなると思います。

その時に、日本には仮想通貨が普及していて、国民は便利な生活を築いている事が、各国に報道されるとどうなるでしょうか?

その瞬間、仮想通貨の存在が日本のみならず、世界中に知れ渡る事となります。

それにより、仮想通貨の存在を知って購入する人が急増し、仮想通貨全体の価格が飛躍的に伸びるでしょう。

オリンピックの開催地というのは、それほど各国の関心が集まりやすく、大きな影響を与えるのです。

 

ファンダメンタルズの指標に用いられる

 

普段聞きなれない言葉だと思いますが、投資家にとってファンダメンタルズは投資するか否かの大きな判断材料となります。

ファンダメンタルズとは、国や企業などの経済状態などを表す指標のことで、「経済の基礎的条件」と訳されます。
国や地域の場合、経済成長率、物価上昇率、財政収支などがこれに当たり、企業の場合は、売上高や利益といった業績や資産、負債などの財務状況が挙げられます。
ファンダメンタルズをもとに株価や為替の値動きを予測することをファンダメンタルズ分析といいます。

出典:SMBC日興証券株式会社

実際にアメリカの大統領選挙(トランプ選)の時は、ドル円の価格が大きく上下を繰り返しました。

大統領選挙が行われたのは2016年11月9日。

注目して欲しいのが、高値と安値の差です。

選挙当日の値幅がなんと、4.74円!

これが普通の日であれば、これだけレートが動くことは滅多にありません。

 

このファンダメンタルズ分析は仮想通貨にも同じことが言え、同時に東京オリンピックにも適用されます。

ファンダメンタルズで用いられる思考は、そのイベントが仮想通貨にとっていい事なのか悪い事なのかが主軸となります。

東京オリンピックによって、仮想通貨の需要が高まると考える人が多ければ多い程、仮想通貨の時価は上がり、逆に需要が減ると考える人が多い程、仮想通貨の価値は下がります。

普通に考えれば・・・もう分かりますよね。

 

具体的にどのくらい儲かりそう?

 

一概には言えませんが、儲かる基準は

  1. 投資した時期
  2. 投資した金額
  3. 投資を回収する時期

 

によって異なります。

1.投資した時期というのは、その時の交換レートがいくらだったのか、つまり価格がいくらの時に投資したかと言う事です。

無論、仮想通貨の価値が上がりきった時に投資をしても、儲けられませんし、下手すれば赤字になります。

いかに安いタイミングで仮想通貨を手にするかが大切になります。

 

2.投資した金額の意味はそのままです。

いかに価値が高騰しても投資した金額が低ければ、それ相応の対価しか返ってきません。

ただし、万が一暴落した場合はダメージが最小限で済む事が唯一のメリットとも言えます。

 

3.投資を回収する時期は間違うと大変です。

私も人の事は言えませんが、素人にはこれが一番難しい判断になることは間違いないです。

少し儲かってしまうと、人間は早く利益を確定したいという心理的アプローチが働きます。

私の友人も仮想通貨バブルに投資をしていましたが、40万円ほど儲かった時点で怖くなり、利益を確定。

しかし、本来その利益を最大まで伸ばしていれば、億り人になれていたんです。

では具体的にどの程度期待できるか見ていきます。

 

 

この時バブル直前のBITコインの価格は約64万円

そしてバブル崩壊前のMAX値が237万円です。

1通貨64万円の時にビットコインを1単位(64万円分)買っていて、崩壊前の237万円の時に売れば、

投資金額64万円÷64万円=1BITコイン

1BITコイン64万円→1BITコイン237万円

237万円-投資金額64万円=173万円が儲けになります。

 

これが投資額10万円の場合

投資金額10万円÷1BITコイン64万円=0.15625BITコイン

0.15625BITコイン×237万円=370,312円

370,312円-投資金額10万円=270,312円が儲けになります。

 

 

次にイーサリアム (Ethereum)を見ていきます。

バブル直前の値は2.6万円で、バブル崩壊前はMAX18万円です。

この時イーサリアム1単位(2.6万円分)を購入しMAXで売れば

投資金額2.6万円÷1ETH2.6万円=1ETH

1ETH2.6万円→1ETH18万円

18万円-投資金額2.6万円=15.4万円が利益になります。

 

 

次にXEM(NEM)について見ていきます。

バブル直前の値は25円で、バブル崩壊前はMAX245円です。

この時ネム10000単位(25万円分)を購入しMAXで売れば

投資金額25万円÷1XEM25円=10000XEM

1XEM25円→1XEM245円

245円×10000XEM-投資金額25万円=220万円が利益となります。

 

このように仮想通貨の価格が「何万円上がった」という事よりも「何倍になった」という視点で見る方が、利益に直結します。

100万円のコイン1単位(100万円分)が101万円になっても儲けは1万円ですが、10円のコイン10万単位(100万円)が100円になれば儲けは1000万円-100万円=900万円です。

同じ100万円の投資ですが、利益が全然違いますよね。

なので大きな利益を狙いたいなら、価格が安い通貨を何単位も購入する方がリターンも大きくなります。

 

失敗した場合、損失はどの程度?

 

仮想通貨の失敗する例には2通りのパターンがあります。

1つ目が掴んだポジションが高値で、そこからズルズル落ちていくタイプです。

長期投資(ガチホ)をする人にはあまり関係ないですが、デイトレードやスキャルピングをする人は頭が痛くなるでしょう。

しかし、長期投資やスイングトレードの場合も安心はできません。

バブル真っただ中にいる時に、便乗して買い注文を入れてしまうと、いつ暴落するかは誰にも分かりません。

 

2つ目が購入した仮想通貨の廃止・撤退です。

価値がほとんどない草コインと呼ばれる物に多いですが、草コインは価格が低い(1円以下)ものがほとんどで、その種類も数千とあります。

芸能人のガクトさんもガクトコインことスピンドルを手掛け、一時期話題になりました。

しかし、草コインが他のアルトコインやビットコインと異なるのは、仮想通貨のメンテナンスです。

つまり、セキュリティーに問題があっても、アップデートや補正を必ずしも行なう訳では無いため、より一層投資よりも投機に近い存在だと言えます。

 

中には詐欺コインと呼ばれる、お金を集めるだけ集めて逃げる輩が蔓延っている事から、捨て銭以上を出すのは少し怖い部分もあります。

また、失敗した際はどの程度損失を被るのか気になりますよね。

安心してください。投資した以上のお金を請求されることはありません(※現物に限る)。

相場が下降した場合損する金額は、現在のレート×購入単位-投資した金額で計算する事ができます。

 

実際に億り人になった人は行動が早い

 

仮想通貨で億万長者になった人って本当に存在するのかどうか、にわかには信用しがたいですが、実際に大金を手にした人が大勢います。

その人たちを表す言葉として、億り人という造語が誕生しました。

そしてその億り人になった人たちは総じて行動が早いです。

 

中には大量に資金を集め、レートを操作する集団も存在しますが、いち早く情報をキャッチし、行動できた人が大きなお金を手にすることができるのです。

日本人の特徴は、情報を収集して悩み、そして悩み、結局行動を起こす人はその中の1%だと言われています。

さらに初期行動を起こしても、継続できる人はその中の1%なんだとか。

 

つまり、情報を集めて行動し、さらに継続できる人は1万人に1人。その1人が仮想通貨で億万長者になる権利を手にするのです。

って事で気になる人は是非登録してみて下さい。因みにXEMの購入はZaifがおすすめ。

レートが他の取引所よりも安いですですし、今なら1XEM7円位なのでお買い得です。

 

仮想通貨は高騰する際に、一気に伸びまくります。

その時に便乗するのもアリですが、一般人が相場を読むのは至難の業なので、早い段階から仕込んでおくのが吉です。

実は、ブームが冷めた今がチャンス。躊躇っている時間が勿体ないですよ。。。

 

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まとめ

 

仮想通貨市場は東京オリンピックに向けて着々と拡大成長しています。

また、大手企業の楽天が2018年10月から、そしてLINE社が9月から仮想通貨市場に参入します。

次の仮想通貨バブルが来るのはもしかすると、オリンピックよりも前かもしれませんね。

行動はお早めに( ^^) _旦~~

 

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